イデコ(ideco)

イデコ(ideco)で節税!サラリーマンにメリット大な理由を徹底調査

イデコで節税できるつのメリット

サラリーマンのあなたが今すぐやるべきことは仕事でも子育てでもありません。

今すぐイデコ(ideco)をはじめることです。

個人型確定拠出年金(ideco)は「節税」が最大の魅力なので、早くからはじめればはじめるほど節税できるという仕組みになっています。

このブログの筆者、ソラマメも激務だった前職から仕事を転職したことで将来について考える時間が増えました。

そして30代後半にしてようやくイデコ(ideco)をスタートしました。

こんな前職での中では将来について考える時間がありませんでしたが、仕事を変わって改めてイデコ(ideco)をはじめると、サラリーマンでも節税メリットがありました。

今回はイデコ(ideco)により税制優遇が受けられる3つの節税メリットについてお伝えします。

この記事ではイデコ(ideco)の節税メリットをざっくりとお伝えしていきます。

  • イデコ(ideco)はじめてみたいなと思っているあなた
  • サラリーマンでイデコ(ideco)を検討しているあなた

にとって有益な記事となります。

もちろん転職してからイデコ(ideco)をはじめたいと思っている方にもおすすめです。

イデコ(ideco)で節税シミュレーションしてみる

まず節税を考える上では、、イデコ(ideco)をはじめたらどれだけ税金を節約できるか自分でシュミレーションしてみることです。

上記サイトは楽天証券の節税シュミレーションサイトになりますが、下記内容を入れることでどれだけ自分が節税できるのかカンタンに確認する事ができます。

  • 現在の年齢 ※20歳以上、60歳未満
  • 年収 ※自営業(第1号被保険者)は、「課税所得」を入力
  • 毎月の掛金 ※5,000円以上1,000円単位 ※掛金の上限は、ご職業(被保険者の種別)により決定されています。
  • 運用利率

運用利率は分かりやすく3パターンになっています

  1. リスクの回避を優先、元本を保証して欲しい 1
  2. 運用益は欲しいが、安全な運用を行いたい  3
  3. リスクは承知の上で、積極的な運用をしたい 5

※上記利率の設定は参考値であり、あくまでも仮の設定です。

※利率は商品選択や運用過程の各種要因によって変動します。

引用:楽天証券シュミレーションより

私の場合、

  • 会社員で企業年金なし
  • 現在の年齢 35歳
  • 年収 450万円
  • 毎月の掛金 23,000円
  • 運用利率 積極的な運用

上記内容で趣味レーションしてみたところ、1年間での節税額は55,200円、25年間(60歳になるまで)運用した場合は、1,380,000円が節税できることになりました。

誰でもカンタンにシュミレーションできますので、まず節税額を知りたい方にはおすすめします。

イデコ(ideco)で節税するためには1日でも早く加入しなくてはいけない

結論から言えばイデコ(ideco)未加入の方で30代の場合、1日1分1秒でも早くイデコ(ideco)に加入しましょう。

その理由は早くからイデコ(ideco)へ加入した方が節税されるからです。

私は手数料が安いネット証券の楽天証券で口座を開設していますが、現在イデコ(ideco)口座を開設できるネット証券は次の4つです。

イデコ(ideco)口座は1つしか作れないのでそれぞれの証券会社の特徴を見て判断しなくてはいけないので大変です。

私のおすすめは楽天スーパーポイントが投資にも使えるようになった楽天証券が断然おすすめです。

では本題の節税ですが具体的に何が節税されるのかというと積立時、運用時、受取時という3つの節税メリットがあります。

それぞれの節税メリットをざっくりとお伝えします。

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イデコ(ideco)の節税メリット①掛金の全額が所得控除される

イデコ(ideco)をはじめるだけで毎年所得税と住民税が軽減されます。

イデコ(ideco)で積み立てた掛金は、その全額が60歳まで所得控除の対象となるため所得税と住民税が軽減され、私のような会社員の場合、年末調整で対応できます。

気になる節税額は年収や掛金に応じて変動するので目安を書かせていただきました。

掛け金:23,000円 年収:450万円

例1)30歳で加入の場合

年間の節税額は55,200円
30年間で合計1,656,000円の節税

例2)40歳で加入の場合
年間の節税額は55,200円
20年間で合計1,104,000円の節税

イデコ(ideco)は積み立てる全期間に適用されますので10年加入期間の違いで50万円以上の違いが出ます。

よって早くイデコ(ideco)をはじめるほうが大きな節税メリットが見込めます。

ご自分の年齢でイデコ(ideco)はじめた場合、どれだけ所得控除を受けることができるかは先ほども参考にお伝えしたシュミレーションサイトでも簡単に調べることができます。

ぜひご自分の年齢と5年先、10年先での加入期間をシミュレーションしてみてください。

ぞっとしますから…。

イデコ(ideco)の節税メリット②運用時の分配金など運用利益が非課税

イデコ(ideco)は運用で得た利益が非課税で再投資されるのでお金が増えやすいです。

NISAやつみたてNISAもイデコ(ideco)同様なので非課税ですが、通常投資信託などの金融商品で運用益が出た場合、20.315%の税金がかかります。

しかしイデコ(ideco)で運用した場合には運用益はすべて非課税になり、税金として引かれる運用益も再投資されるので通常よりお金を増やしていきやすいメリットがあります。

掛け金:23,000円 運用利率:3 %

例1)30歳で加入の場合
運用益の非課税は1,024,590円

例2)40歳で加入の場合
運用益の非課税は406,189円

例えば年率3%で運用できた場合、運用益に課税されないことで加入期間が10年違うと60万円ほど節税効果が違ってきます。

また、この10年の積立期間の違いで60歳になったときにできるお金(運用益3%だった場合)は30歳から加入13,402,948円、40歳からだと7,550,946円にしかなりません。

だから1日でも早くイデコ(ideco)をはじめたほうが良いのです。

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イデコ(ideco)の節税メリット③受取時にも一定額まで非課税で受取が可能

イデコ(ideco)は一時金(全額受け取ること)で受けとる場合でも年金として受け取る場合にも税制優遇があります。

イデコ(ideco)は運用期間中に解約することができませんが60歳以降で積み立てた資金を年金か一時金で受け取ることができます。

年金で受け取る場合には公的年金控除を受けることができますし、一時金で受け取る場合には退職所得控除が適用されます。

一時金で受けとる場合の退職所得控除(30代加入の場合)

一時金で受けとる場合の退職所得控除という制度はイデコ(ideco)に加入していた期間が長ければ長いほど控除額が大きくなります。

退職所得控除は1年あたり40万円で加入期間が20年を超える場合は1年につき70万円増額されますが、ざっくりと30代では次の通りとなります。

  • 39歳 870万円
  • 38歳 940万円
  • 37歳 1010万円
  • 36歳 1080万円
  • 35歳 1150万円
  • 34歳 1220万円
  • 33歳 1290万円
  • 32歳 1360万円
  • 31歳 1430万円
  • 30歳 1500万円

例えば30歳でイデコ(ideco)に加入し最終的に退職金が2000万円、イデコ(ideco)が1000万円を60歳になり全額受け取る場合、退職所得控除は1500万円になります。

退職所得は退職金から退職所得控除を引いて半分にしたものになるので750万円の所得として扱われます。

(2000+1000-1500)×1/2=750

退職所得に対する税率と住民税で支払う税金が決まる

退職所得に対する税率は次の通りです。

課税退職所得金額 税率 控除額 住民税
1,000円~1,949,000円 5% 0円 10%
1,950,000円~3,299,000円 10% 97,500円
3,300,000円~6,949,000円 20% 427,500円
6,950,000円~8,999,000円 23% 636,000円
9,000,000円~17,999,000円 33% 1,536,000円
18,000,000円~39,999,000円 40% 2,796,000円
40,000,000円~ 45% 4,796,000円

750万円の退職所得になると住民税もあわせて1,839,000円の税金がかかります。

※上の表を見て計算すると…

750万円×23%-636,000円=1,089,000円

750万円×10%=750,000円

合計1,839,000円

これまで節税といっておきながら最終的にこれだけもの税金がかかるというのは驚きです。

個人的な意見を言えば30歳からイデコ(ideco)をはじめた場合、退職金で1500万円以上もらう場合はイデコ(ideco)は一時金でもらわないほうがいい判断ではないかと思います。

イデコ(ideco)は60歳から64歳までは70万円の年金でもらうと公的年金控除で節税できる

イデコ(ideco)の運用益を年金として受け取ることで節税をすることができます

これは公的年金控除というものでざっくり言うと公的年金等の収入の合計が700,000円までの場合は所得金額はゼロとなり税金がかかりません。

60歳~64歳までの5年間はイデコ(ideco)の運用益から毎年70万円ずつを受け取り、65歳に残りを一時金として受け取る。

その分は退職所得として扱われますが、前述ほどの税金がとられることはありません。

イデコ(ideco)では退職所得控除や公的年金控除は深く考えないのがベスト

これだけ60歳になってからの受け取りについて語ってきましたが退職所得控除や公的年金控除は考えないほうがよいです。

積立の所得控除や運用益の非課税があることにメリットを感じていますぐイデコ(ideco)をはじめましょう。

私がなぜ「ざっくり」という言葉を何度も使って説明したかというと、退職所得控除や公的年金控除は非常に分かりづらくイデコ(ideco)を進めている証券会社のサイトにもざっくりとしか載っていないからです。

私は今回退職所得控除や公的年金控除について学びましたが学んで思ったことがありました。

退職金も運用益もわからないのでいま計算してもムダ

いまの時点で自分の会社の退職金がわかっている人の方が少ないはずです。

(私の会社は少ないことが確定しているのでその時点で憂鬱ですけど…)

結局退職所得控除は自分の退職金がわかるくらいでないと計算もできませんし、イデコ(ideco)の運用が向こう30年位でいくらになっているのかもわかりません。

運用益や退職金を予測して未来ことを考える時間があれば、その前にイデコ(ideco)の書類を書いてはじめた方が良いです。

退職所得控除や公的年金控除の制度の未来はわからない

退職所得控除や公的年金控除の制度の見直しはこれから30年の間に変わる可能性があると感じたのでムダだと判断しました。

退職所得控除を調べていくとその会社での勤続年数で控除額が増えるという内容でしたが、これだけ終身雇用でなくなってきている現代で、このような制度が続くのか疑問に感じました。

働き方改革の中でもっと新しい制度ができてしまえばいまある退職所得控除や公的年金控除も変わるはず。

そんなことを考えていたら「いちいち計算している場合じゃねぇ!」という気分になったのです。

私のように退職所得控除や公的年金控除について知りたくてこの記事を見てくださった方には申し訳ない部分もありますが、上記くらいの内容でも十分ではないかと思っています。

そのうち変わるかもしれないな、と思いながらさらっと読んでもらえたら幸いです。

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節税だけではない!イデコ(ideco)を始める上で煩わしいこと

イデコ(ideco)をはじめたいけどおすすめ商品がわからないあなたにおすすめ1本とは

イデコ(ideco)をはじめたいけどどの商品を購入したいかわからない方は非常に多いのではないでしょうか。

制度は分かっても運用商品についても考えないといけないと思うとその時点でまたハードルが高くなってしまいます。

現在、楽天証券やSBI証券でイデコ(ideco)の運用をはじめようと思っていても山ほど商品があります。

その中で、もしイデコ(ideco)の運用商品がわからず加入をためらっているのであれば私が以前に書いた下記記事についてもぜひご参考にして下さい。

事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書の書き方・提出方法

私のように会社員がイデコ(ideco)に入るためには勝手に手続きをする事ができません。その際に必要なものが「事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書」。

ネットでは「イデコ(ideco)ハラスメント」が伝えられるなど、会社に報告するというのが非常に億劫だなと考え、結局諦めてしまっている方も多いのではないでしょうか。

でも、上記に記したとおりイデコ(ideco)の制度を利用することでの節税メリットは絶大にあり、この制度を利用しないわけにはいきません。

そこで「事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書」の会社への提出方法や、手続き方法については別記事にてまとめさせていただきました。

この記事をご覧頂くことで「事業所登録申請書兼第2号加入者に係る事業主の証明書」がよりスムーズに会社へ提出する事ができますので、ぜひご一緒にご覧下さい。

さいごに:サラリーマンにとってイデコ(ideco)の節税メリットは大

いかがでしたでしょうか。

運用をはじめてからの節税も、運用益が出たときの節税も、最終的にもらう場合の節税もイデコ(ideco)を早く加入できた分受けることができる特権ということをお伝えしました。

30代でイデコ(ideco)を未加入の方の場合は今すぐ加入することをオススメします。

イデコ(ideco)の積立は毎月5,000円からはじめることができ、途中で掛け金を増やしていくこともできますのでまとまったお金がない方もスタートしやすいはずです。

毎月5,000円の支出が難しい方。

タバコで消耗していませんか?

毎日の缶コーヒーで消耗していませんか?

飲み会で消耗していませんか?

タバコは今すぐ禁煙した方がいいとは思いますが1ヶ月で5箱減らすことができれば、それだけで2,000円を削減できます。

仕事先で飲む缶コーヒーを止めるだけで2,000円、あと無駄な飲み会やランチのやりくりであっという間に5,000円は作ることができます。

ブログでマネタイズもできますし、メルカリで断捨離することで利益をあげていくことも可能ですし、5,000円を生む方法は幅広くあります。

それで将来のお金を貯めていけるイデコ(ideco)はとても優秀な制度ではないかと感じています。

日々の生活をしていると仕事で疲れていたり、目の前のことを大切にしがちですが、大切な自分や家族の将来のこともしっかり考えなくてはいけません。

私は36歳で気付きイデコ(ideco)をはじめることにしましたが、もっと早くはじめれば良かったと後悔しています。

それほど30代の早い段階ではじめるべき将来への蓄えだと思いますのでぜひ加入してください!