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最近、PIVOTチャンネルで見た動画、【日本株のポテンシャル診断】伸びる企業の3原則「還元・再編・成長投資」に注視せよ。
この一部分がとても印象に残っています。
その中で語られていたのが、ウォーレン・バフェットが日本の5大商社に投資しているという話。
なるほどなと思ったのは、各商社が「投資対象から外されないように」切磋琢磨しているという事実でした。
あの世界一の投資家に選ばれ続けるために、経営の姿勢そのものが変わりつつある。
そんな状況を知って、私はふと、こう思ったんです。
「いやいや、それって、そもそも会社として当たり前じゃないのか？」
ウォーレン・バフェットが日本の5大商社に投資
世界的投資家ウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイが、日本の5大商社に対して大型投資を行ったというニュースが市場を驚かせました。
投資先は以下の5社です：
- 伊藤忠商事
- 丸紅
- 三菱商事
- 三井物産
- 住友商事
いずれも「総合商社」。
資源・エネルギー・インフラ・食品・物流など、多岐にわたるグローバル事業を手がける日本の巨大企業です。
彼が日本の商社に投資した理由は明確です。
- 資源・エネルギー関連の比重が高く、インフレに強い
- 株価が割安（低PER・高配当利回り）で、株主還元にも積極的
- 世界中に分散したビジネスモデルでリスクヘッジされている
- 円建て資産としての通貨分散（ドル集中リスクの低減）
特に商社のような「資本効率を重視しつつ、安定的にキャッシュを生み出せる企業」は、バフェットの好みに非常に合致していました。
バークシャーの現在の商社株の保有比率を8〜9％台まで引き上げたと報じられています。
バフェット本人は「今後も保有を続け、最大でも10％未満の範囲で買い増しを検討する」と表明しています。
商社側もこの投資を契機に経営姿勢を変え始めました。
- 自社株買い・増配など株主還元の強化
- 非効率な事業の見直し
- 中長期的な成長投資（再エネ、DX、海外インフラなど）への注力
「バフェットに選ばれ続けること」自体が、経営のバロメーターになりつつあるのではないかと思います。
そもそも会社は誰のものか？――株主のための経営であるべき
株式会社は本来、株主（出資者）の利益を最大化するための仕組みです。
株主は資金を提供し、経営陣はその資金を活用して利益を生み出し、株主に還元する責任があります。
それは資本主義経済の基本原理であり、企業の社会的役割の一つ。
にもかかわらず、日本企業は長らく株主軽視だったように感じます。
日本の多くの企業では、持ち合い株式の文化や経営陣のオーナー意識、ガバナンスも甘く「株主のための経営」が十分に機能してこなかったのが実情です。
こうした構造の中で、日本企業は「株主資本主義」よりも「ステークホルダー資本主義」に近い運営がなされてきたと言えます。
フジもそうだよね…。
だからこそバフェットの存在が衝撃でした。
彼の投資は単なる資金提供にとどまらず、資本効率の改善や株主還元の強化など、企業の「当たり前」にも近いべき姿を突きつけました。
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私たち40代が今、考えたいこと
私たち40代は、仕事や会社の評価を自分の価値だと信じてきました。
でも企業ですら「誰のために経営しているのか」が曖昧だったとしたら、まずは「何のために働き、何を大切に生きるか」
これを立ち止まって考えるのも自然なことだと思います。
バフェットの投資は、ただ商社の話に留まらず、私たち一人ひとりの働き方や人生の見つめ直しにつながる大きな気づきを与えてくれているのかもしれません。
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